【熊本豪雨】メディアが語らない裏側
熊本県をはじめ九州各地を襲った豪雨は、各地で河川氾濫や土砂災害を引き起こし
日常生活を一変させました。
熊本市内では道路や住宅が水没し、新幹線も運休。
大きな被害が連日ニュースで流れ、多くの人が自然災害の恐ろしさを再認識したことでしょう。
しかし、ある視点からこの水害を見つめ直すと、「なぜこのような事態になったのか」という疑問が浮かび上がります。
ニュースで語られない背景があるのではないか——今回はその“影の部分”を掘り下げます。
動画の要約元【熊本豪雨】あの水害何かがおかしい
豪雨の正体と疑問
気象庁は今回の記録的降雨を「線状降水帯」によるものと説明しています。
線状降水帯とは、発達した積乱雲が次々と列をなすように発生し、同じ場所に長時間雨を降らせ続ける現象のこと。
近年ニュースでも頻繁に耳にしますが、十数年前までは一般的ではなかった言葉です。
確かに地球温暖化や気候変動の影響で極端な気象が増えているという科学的説明はあります。
しかし「それだけでは納得できない」と指摘。
ネット上では「人為的に気象が操作された可能性があるのではないか」という噂も散見されます。
政府が認めた“自然改変技術”
こうした疑念を補強するかのように、過去には日本政府が「自然改変技術」の存在を公式に認めた事例があります。
数十年前、国会での答弁で当時の総務大臣政務官・浜田和幸氏が
「地震兵器や気象改変装置は、米国だけでなく旧ソ連や中国を含む複数の国で研究開発され、技術的に十分可能」と述べたのです。
この発言は特定の陰謀論者ではなく、政府関係者による公式な答弁。
世界の国際政治や軍事の分野では「天候を操る技術」が常識的に語られていたという事実は、一般市民にはあまり知られていません。
メディアが語らない“太陽光パネル”の影響
今回の熊本豪雨について特に注目するのが、熊本県における太陽光発電設備の多さです。
全国的にも晴天日が多く、太陽光発電に適していることから、熊本はソーラーパネル設置数が非常に多い県として知られています。
その中でも特に話題となったのが、阿蘇地域に設置された巨大な「メガソーラー」
その規模は福岡ドーム27個分、約191ヘクタールにも及びます。
このような施設の建設には広大な森林伐採が伴います。
森林は雨水を地中に浸透させ、洪水を防ぐ天然のダムの役割を果たしていますよね？
伐採されるとその保水力が失われ、短時間で大量の水が河川や下流域へと流れ込み、洪水や土砂災害のリスクが飛躍的に高まります。
物理的な悪化要因
太陽光パネル自体も洪水リスクを悪化させる構造的な要因を持っています。
パネルの表面は水を通さず、降った雨はパネルに沿って一方向に集中的に流れますよね。
この水流は強力で、地盤を削り取る力を持つため特定箇所の侵食や土砂崩れを誘発します。
阿蘇周辺はもともと地盤が不安定な火山地域であり、さらに2016年の熊本地震によって脆弱性が増していました。
その上に記録的な豪雨が重なり、各条件が“最悪のタイミング”で揃ってしまったと語り手は分析しています。
なぜ報じられないのか
ここで浮かび上がる疑問は
「なぜ大手メディアがメガソーラーの影響を一切報じないのか」という点です。
今回の水害を伝えるニュースは数多くありましたが、太陽光パネルの危険性や関連性に言及した報道はゼロ。
その理由を「政府の方針」にあると断言します。
再生可能エネルギー、とりわけ太陽光発電は“クリーンで地球に優しい”というポジティブなイメージで推進され、ネガティブな側面は意図的に排除されているというのです。
経済的なつながり
背景には経済的利権構造が存在します。
日本は年間約2兆円分もの太陽光パネルを中国メーカーから輸入しています。
国土面積あたりの太陽光パネル設置数は世界一という驚異的な数字であり、その背後には中国企業の影響力が色濃く見え隠れします。
過去には政府の再エネ関連タスクフォースで使われた資料に、中国国営電力会社の透かしが入っていたことが発覚し、物議を醸した事例もあります。
こうした事実はほとんど報道されず「なかったこと」にされる傾向があります。
最後に
もちろん、今回の豪雨そのものは自然現象です。
しかし、その被害をここまで拡大させた要因には、人間の手による環境改変や政策決定が深く関わっている可能性があります。
熊本の事例は決して他人事ではありません。
同じようなメガソーラー開発や環境改変は全国各地で進行中であり、次の大雨で同じ悲劇が繰り返される可能性は十分にあるのです。
被害の本質を見極め、事前に防ぐためには、報道されない情報や背景にも目を向ける必要があります。
“自然災害”と呼ばれているものの中には、人為的な要素が潜んでいるかもしれない。
